なぜ、「新事業の創出や」「企業価値の向上」につながるのか？

SDGsの基礎

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内容紹介

『SDGsとは何か?』
『2030年の望ましい未来は、どのようなものか?』
『なぜ、SDGsは新事業の開発に役立つのか?』
『新たな広報・コミュニケーションとしてSDGsをどう活用すべきか?』
経営者・経営企画・CSR担当者から、新社会人、学生まで、SDGsに取り組む全ての方に向けた必読書

『できれば千年先の人類にも感謝されるような、文化的、社会的資産を後世に残していく、そのきっかけとしてのSDGs達成への取り組みであって欲しいと期待している。』ー第６章　沖大幹ー

2016年1月にSDGs(持続可能な開発目標)の取組み期間が開始し、世界中で注目を高めています。とりわけ企業で、経営の中枢に据えることが想定されています。
CSR経営・CSV経営の延長としての位置づけはもちろんのこと、社会的責任としての取組みのみならず、社会課題を、収益事業として取組むこと(本業化)も期待されています。そのような側面からも、SDGsをどのように捉え、どのように取組むべきかの道しるべが待望されています。

巻頭言　持続可能な社会の実現に向けて　変わる企業の役割と可能性
第１章　持続可能な開発目標と日本政府・環境省の取組
- SDGsの成り立ち
- SDGsの特徴と環境との関わり
- 政府の取組
- 環境省の取組
第２章　企業におけるSDGsの役割
- SDGsの「本業化」の必要性
- グローバル企業によるSDGs実施の動向
- 日本企業によるSDGsの取組みの動向
- SDGsを企業内部に根付かせていくための視点
- 企業活動を通じてSDGsに
- 貢献していくための視点
- 「組織」と「企業活動」の両面で戦略的に取組実施を
第３章　企業におけるSDGs戦略
- 事例でSDGsを理解する
- 企業経営に、なぜSDGsが必要か
- SDGs導入の準備─CSR、CSV、ESGを整理する
- SDGsの導入と実践─SDGコンパスの活用
- 優良事例に学ぶSDGs実践の方向性
第４章　マルチステークホルダー・パートナーシップで進めるSDGs
- 今日の時代認識─世界に見られる大きな変化
- MDGsとSDGs─異なる社会背景と異なる前提
- リレートーク“SDGsとパートナーシップ”における論点
- マルチステークホルダー・パートナーシップで進めるSDGs
- “ソーシャル・プロジェクト”成功の鍵とは
第５章　持続可能な公共調達から考える
- SDGsと「持続可能な消費と生産」
- SCPに関する10年枠組み(10YFP)とSDG12
- 政府・自治体の取り組み─持続可能な公共調達(SPP)
- 日本の取り組み
第６章　2030年のSDGs達成とBeyond SDGsへ向けて
- 2030年にSDGsは達成されるのか
- Beyond SDGs─「SDGsのその先」を見据える
- なぜ企業はSDGsに取り組むのか
付録　SDGsの17の目標と169ターゲットの個別解説

著者（50音順）

沖大幹(おき・たいかん)[第6章]
国際連合大学上級副学長・国際連合事務次長補

東京大学工学部卒業、博士(工学、1993年、東京大学)。東京大学生産技術研究所助教授、文部科学省大学共同利用機関・総合地球環境学研究所助教授などを経て、2006年東京大学教授。2016年10月より現職。現在も東京大学総長特別参与・教授(国際高等研究所サステイナビリティ学連携研究機構)を兼任。地球規模の水文学および世界の水資源の持続可能性を研究。気候変動に関わる政府間パネル(IPCC)第5次報告書統括執筆責任者、国土審議会委員ほかを務める。生態学琵琶湖賞、日経地球環境技術賞、日本学士院学術奨励賞など表彰多数。水文学部門で日本人初のアメリカ地球物理学連合(AGU)フェロー(2014年)。著書に『水の未来─グローバルリスクと日本』(岩波新書、2016年)、『水危機ほんとうの話』(新潮選書、2012年)など。

小野田真二(おのだ・しんじ)[第2章]
地球環境戦略研究機関(IGES)持続可能性ガバナンスセンター研究員

2012年のリオ+20準備会合以降、SDGs国際交渉、国連総会、ハイレベル政治フォーラム(HLPF)等に多数参加。著書に「未来につなげるSDGsとビジネス~日本における企業の取組み現場から~」(共著、2018)、「SDGsの策定経緯と最新動向~実施に向けたフォローアップ・レビューを中心として」(2016)、『ギガトン・ギャップ─気候変動と国際交渉』(共編著、2015)等。「環境・持続社会」研究センター客員研究員および神奈川工科大学非常勤講師も兼務。

黒田かをり(くろだ・かをり)[第5章]
一般財団法人CSOネットワーク事務局長・理事

民間企業に勤務後、コロンビア大学経営大学院日本経済経営研究所、アジア財団日本の勤務を経て2004年より現職。2010年よりアジア財団ジャパン・ディレクターを兼任。2007年より日本のNGO代表としてISO26000(社会的責任)の策定に参加。東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の「持続可能性に配慮した調達コード」WG委員、SDGs推進円卓会議構成員、SDGs市民社会ネットワーク代表理事、日本サッカー協会社会貢献委員会委員等を務める。

笹谷秀光(ささや・ひでみつ)[第3章]
株式会社伊藤園顧問

東京大学法学部卒、1977年農林省入省。2005年環境省大臣官房審議官、2006年農林水産省大臣官房審議官、2007年関東森林管理局長を経て、2008年退官。同年伊藤園入社、2010年~2014年取締役。2014~2018年4月常務執行役員CSR推進部長、2018年5月より現職。主な著書に、「CSR新時代の競争戦略─ISO26000活用術─」(日本評論社、2013年)、「協創力が稼ぐ時代」(ウィズワークス社、2015年)『経営に生かすSDGs講座─持続可能な経営のために─』(環境新聞ブックレットシリーズ14)新書(環境新聞社・2018年)など。日本経営倫理学会理事、グローバルビジネス学会理事、サステナビリティ日本フォーラム理事、通訳案内士資格保有(仏語・英語)学校法人千葉学園評議員、宮崎県小林市「こばやしPR大使」、文部科学省青少年の体験活動推進企業表彰審査委員(平成26年度より)を兼任。

佐藤真久(さとう・まさひさ)[第4章]
東京都市大学(旧武蔵工業大学)環境学部教授

筑波大学第二学群生物学類卒業、同大学院修士課程環境科学研究科終了、英国国立サルフォード大学にてPh.D取得(2002年)。地球環境戦略研究機関(IGES)の第一・二期戦略研究プロジェクト研究員、ユネスコ・アジア文化センター(ACCU)の国際教育協力シニア・プログラム・スペシャリストを経て、現職。アジア太平洋地域における国際環境・教育協力に関する政策対話・調査研究、持続可能な開発のための教育(ESD)に関する関連プログラムの開発・運営・研究などに関わる。現在、SDGsを活用した社会・環境課題同時解決支援事業委員長、国際連合大学高等研究所(UNU-IAS)客員教授、ESD円卓会議委員、JICA技術専門委員(環境教育)、IGESシニア・フェロー、などを兼務。

吉田哲郎(よしだ・てつろう)[第2章]
地球環境戦略研究機関(IGES)持続可能性ガバナンスセンターリサーチ・マネー
ジャー

2011年より地球環境戦略研究機関(IGES)に勤務。持続可能な開発や地球環境ガバナンスを研究。国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)にて世界各地で難民保護・環境保全プロジェクトに従事。米国フレッチャー法律外交大学院にて国際法・国際関係論、英国インペリアル・カレッジ・ロンドンにて環境科学と環境政策を専攻、それぞれ修士号を取得。

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